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2017年8月10日 太陽光発電

次世代のエネルギー生活を描く「空飛ぶソーラーハウス」登場!
トリンドル玲奈さんを初のイメージキャラクターに起用 
新テレビCM 8月10日(木)から全国で放映開始

 

ハンファ Q セルズジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長: キム・ジョンソ 、以下「Q セルズ」)は、当社初のブランドイメージキャラクターにモデルで女優のトリンドル玲奈さんを起用した、新テレビCM「空飛ぶソーラーハウス」篇を 8 月 10 日(木)から 9 月 30 日(土)まで全国で放映することをお知らせします。
※地域により放映期間が異なる場合があります。

企画趣旨

住宅用太陽光発電システムの需要が拡大する中、今回トリンドル玲奈さんを初のブランドイメージキャラクターとして起用し、当社ブランドのさらなる認知向上を図ります。トリンドルさんの知的なイメージに加え、ドイツ系オーストリア人を父に持ち、ドイツ語講座番組への出演経歴から持ち合わせる“ドイツ” のイメージが、ドイツ品質の製品を扱う当社に合致し、起用を決定しました。

 

CM で使用されている、高効率・高出力の「 Q.PEAK 」シリーズは、Q セルズの住宅用太陽電池モジュールの主力商品です。
6 月に当社最小サイズとなる32セルの「 Q.PEAK XS-G4.1 」を加え、フルラインナップが完成しました。Q.PEAK を含む当社製品の優れた「曇り発電」技術を、現代からそう遠くはない、未来の「空飛ぶソーラーハウス」のコンセプトで、ダイナミックな映像と共に表現しています。

ストーリー

時は近未来。Q セルズの太陽電池モジュールでエネルギーを賄う“空飛ぶソーラーハウス”で、若者たちがホームパーティを楽しんでいます。トリンドルさんはそんなソーラーハウスに招待された一人。家の持ち主である男性が、近未来型 HEMS(発電モニターシステム)を操りながら、「今日はすこし雲が多いねぇ」と話します。トリンドルさんは、厚い雲が広がる空の中を進み続ける、太陽光パネルの発電パワーに感動。
トリンドルさんと若者たちが外へ出ると、ソーラーハウスはついに雲を抜け、一面に海を見渡します。「曇りでも力強く発電」する秘密の答えを、「答えは、Q 。」のキャッチコピーで表現しています。

CM 本編、メイキング、トリンドル玲奈さんインタビュー映像公開!

 

 

<公式HP>
https://www.q-cells.jp/(トップページ)
https://www.q-cells.jp/ad/tv/(CM動画ページ)
https://www.q-cells.jp/lp/(ランディングページ)

<Youtube>
https://youtu.be/Va2FmumajCM(15秒CM)
https://youtu.be/UBoCyGMN7yg(30秒CM)
https://youtu.be/7fuwwJJ_soM(CMメイキング)
https://youtu.be/8AcIR51HogM(トリンドル玲奈さんインタビュー)

トリンドル玲奈 プロフィール


1992 年 1 月 23 日生まれ。オーストリア出身。
雑誌『 ViVi 』のモデルを務めるなどモデルとして活躍しながら、2012 年にはドラマ「黒の女教師」で女優デビューを果たす。映画「リアル鬼ごっこ」では映画初主演。バラエティ番組「テラスハウス」でスタジオメンバーを務める。2017 年 7 月よりドラマ「カンナさーん!」に出演中。モデルから女優まで幅広く活躍している。

「空飛ぶソーラーハウス」篇(15秒)ストーリーボード

#1(ドイツ人男性)今日はすこし雲が多いねぇ #2(トリンドルさん)曇ってても、大丈夫なんだ。
#3(NAトリンドルさん)晴れの日は #4(NAトリンドルさん)もちろん、曇りでも
#5(NAトリンドルさん)力強く発電。 #6
#7 #8(NAトリンドルさん)答えは、Q。
#9(NAトリンドルさん)ドイツ品質の太陽光パネル #10 Qcells

ハンファQセルズジャパン株式会社について

1984 年に韓国最大手企業であるハンファグループの日本法人として設立。2014 年 2 月に設立 30 周年を迎えた。
太陽光発電関連事業(太陽光モジュール輸入販売、IPP 事業)をはじめ化学品、鉄工、機械・設備、自動車部品、IT 関連機器等、多分野にわたる基幹産業のアジア諸国間での輸出入業務と日本市場での販売事業を展開している。2011 年より日本の太陽光事業に参入し、2016 年 12 月現在で日本向けの出荷量累計 2.7GW、住宅設置数 20,000 棟を達成した。 2016 年の太陽電池モジュール国内出荷量でトップ 3 企業の一角を担っている。

URL: http://www.q-cells.jp/

*本資料は経済産業記者会、環境省記者クラブ(環境問題研究会)、環境記者会に同時配信しています