駐車場屋根に500キロワットの自家消費型太陽光システムを設置
研究開発センター、製造施設、オフィスにて電力を自給自足
太陽光エネルギーを現地で消費することは産業・商業施設に大きなメリット
[独タールハイム、2014年11月13日] – ヨーロッパ最大の太陽光プロバイダーであるハンファQセルズは、ドイツにある本社施設において、太陽光システムによる電力の自給自足をスタートしました。このプロジェクトのもと、自社施設の駐車場屋根に設置された500キロワットの太陽光発電システムが運転を開始しました。今回の施設にはQセルズ製モジュールが2,000枚使用されており、約9,44GWhギガワットアワーの発電が可能になると共に、今後20年間で約5,000トンのCO2排出の削減に繋がる予定です。本システムは東西方向に設置されており、南向きに比べ、システム稼働面積が2倍に増えたことで、屋根の有効面積を最大限に活かした設計になっています。さらに大きなメリットとして、モジュールを東西方向に設置することで発電時間が長くなり、南向き設置時にみられる正午をピークとした発電スタイルを回避することができます。
ハンファQセルズは、同施設で利用するすべての電力を自給自足していく計画です。今回設置された太陽光システムにより、研究開発や製造ラインをはじめ、本部のあるオフィス施設に電力が供給される予定です。今回のプロジェクトにより、太陽光システムで発電した電力を同じ敷地内で活用することにより、無理なく継続的な形で電気代を削減し、産業および商業施設に大きなメリットをもたらすというモデルケースを、ドイツおよび世界に示した形となります。
500kWの太陽光施設はわずか11日間で建設されました。「悪天候にも関わらず、わずか短期間で太陽光発電施設を完成することができました」と、ハンファQセルズの施設管理部門でプロダクト・マネージャーを務めるルッツ・ノヴィー氏（Lutz Novy）は語っています。ハンファQセルズの最高執行責任者（COO）のアンドレアス・ヴォン・ツッツヴィッツ（Andreas von Zitzewitz）は、「太陽光発電による電力の自給自足は、経済と環境の両方の面から非常に理に叶っています」と語っています。再生エネルギーを扱う企業として、ハンファQセルズは今後もタールハイムの自社施設において環境に優しいエネルギーを自家発電により自給する率を今後もさらに拡大させることを目標にしています。以上の例からも明らかなように、太陽光システムは持続可能な企業戦略に貢献します。
産業・商業施設でピーク時の電力消費を削減し電力コストを抑える
今回のハンファQセルズ本社におけるプロジェクトは、商業および産業施設で太陽光システムにより電力を自給することで、無理なく継続的に電力コストが削減できることを示しています。電力の「自産自消（自家生産と自家消費を組み合わせた造語）」は２つのメリットがあります。まず、現在多くの国の状況において、太陽光システムによって発電した電力を自給したほうが、電力会社から電力を購入するより電力価格を抑えることができます。太陽光システムで発電した1キロワットアワーごとの電力が、これまで電力会社に支払っていた高額な電力に代わり、さらには今後予測される電力価格の高騰に左右される心配もありません。
さらにもう一つのメリットとして、太陽光システムは電力需要のピーク時の利用を避けることで全体の電力コストを抑える上でも最適です。Qセルズの場合、製造ラインを集中的に冷却する必要のある夏場に電力需要のピークが発生します。ここでも太陽光システムが大活躍し、日差しが最も強く気温が高い7月から8月のピーク時の電力をカバーしてくれます。これにより一般的に「ピークカット」と呼ばれる電力価格の変動に合わせて、電力の値段が上がるピーク時の電力会社の電力の利用を抑えることができます。今回のQセルズの場合、太陽光システムの導入によりピーク時の電力コストを1年間で約8％削減することが可能になりました。最高執行責任者のアンドレアス・ヴォン・ツッツヴィッツは「Qセルズも、一般的な商業および産業施設と同様に、太陽光システムによって電力を自給することで2通りの恩恵を受けています。まず、電力価格の高騰が運営コストに与える影響を継続的に回避すると共に、電力の値段が上がるピーク時の電力コストの削減ができることです」と語っています。